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「女性の弱さ」からみた性感染の感染経路

      2014/08/21

制度面では、1999年に児童買春、児童ポルノに係る行為等の処罰及び児童の保護等に関する法律(児童買春・児童ポルノ禁止法)については「売る」、「買う」、「斡旋」ともに犯罪になります。

しかしながら、18歳以上の成人の売春場合、売春防止法には買う側の罰則がありません。この法律が適用されて摘発されるのは売春斡旋です。売らざるをえない人を保護する、需要(売る)と供給(買う)という経済圏を容認すべく、その機会の提供についての是非が問われています。このように売春をするほうが罰せられ、「たまたま買ってしまった人」男性は罰せられません。
また、成人女性が15歳以下の男性に女性から積極的に性的関係を持つと罰せられますが、15歳未満の男性から成人女性に対して性的関係を積極的も持とうとしても、犯罪にはなりません。このように日本の売春防止法には人権として不平等な状態が内包されています。こうした経緯があることから、性感染症についての情報が不十分なまま成人をしてしまうのが日本という国の状況です。
このように日本は女性の権利について法整備が遅れており、それ自体ももちろん問題なのですが、だからこそ、女性はより自分を「大事にする」必要があるのです。

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風俗では男性客の要望にこたえるために、サービスをしなければなりません。コンドームなしの性交渉を要求されることもままあります。そしてコンドームなしの性交渉は最も危険であり、妊娠だけではなく、ほとんどの性感染症が感染します。性交渉にはオーラルセックスやディープキスも含まれ、オーラルセックスやディープキスで感染する性感染症も多数あります。コンドームつきの性交渉は、未だ治療方法が確立していないHIVに対しては有効に機能しますが、完全に感染しないわけではありません。多数存在する性感染症を予防するにはコンドームつき性交渉は安全とは決していえないのです。

本当の自分磨きとは人を追いかけることでもなければ、外見を磨くことでのありません。日本で女性が制度的自立ができるようになるためには、まずは自分自身で精神的自立と経済的自立をすることであり、頭数=経済成長と考えている行政府が謳う「産めよ殖やせよ」というものと異質なものであることを認知することが大切です。

そして、精神的自立のもっとも主軸が、お互いの健康状態を知り、つきあう、というフェアーな関係を当たり前として考えることです。

借金は相続放棄が出来ますが、性感染症は性感染症に感染しているということの自覚があり、治療しない限り伝染しないという保証がありません。
一時の過ちを犯したとしても、一刻も早く取り返してください。もし、今結婚を考えている人がいるなら、ブライダルチェック、これから付き合おうとしている人がいるのであれば付き合うタイミングで検査をしてください。

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 - 女性から見た性病, 性病の種類と症状